Criteo動画広告で潜在層から顕在層までリーチ！フォーマット、活用ポイントまで徹底解説

CRITEO社 が2021年に行った「動画とコネクテッドTVに関する調査」によるとコロナ以来、動画配信の視聴時間が大きく増えたことに加えて、5人に2人が「動画広告を視聴後に商品を購入したことがある」と回答しています。

認知だけでなく、サイト訪問や商品検索・購入などあらゆる消費者行動に影響を及ぼす動画広告。YouTubeやTikTokなど、動画を利用したマーケティング活動への投資が年々増えている企業も少なくないでしょう。

動画広告への注目度が高まる中、「ダイナミックリターゲティング広告」のイメージが強いCriteoでも動画広告のフォーマットがあることはご存知でしょうか。

この記事では、認知・検討や訪問など様々な目的に合った広告配信手法として「Criteo動画広告」の種類や特徴について、活用方法と一緒に解説します。

※本記事ではCriteo Advertising Academy内の資料を参照しています。ユーザー登録を行うことでどなたでも閲覧が可能です。

Criteo動画広告とは？

Criteo独自のコマースデータを利用したターゲティングや最適化を活用しながら見込みの高い新規ユーザーに動画広告を配信することができる配信フォーマットです。

Criteo動画広告の強みは世界中のオンライン購買データに基づいたターゲティングとブランドのストーリーや世界観を伝えることができる動画クリエイティブの掛け合わせにあります。

参考：Criteo の高精度なターゲティングと広範囲なリーチを、動画広告でも

Criteo動画広告の特徴

優れたターゲティング・最適化の仕組みを持つCriteoで、動画広告を配信することにはどんなメリットや特徴があるのでしょうか。

ブランドのストーリーや世界観を伝えやすい

Criteoのダイナミック広告は、すでに商品に関心があって何を選ぶべきか迷っているユーザーに対して特に効果的な広告フォーマットです。

ただし、その内容は商品の画像や価格など、特定の要素に限定されます。そのため、まだ商品に対する興味が深まっていないユーザーに対しては、突然見たこともない商品が画像と価格だけで紹介されると、戸惑ってしまいますよね。

画像であってもブランドや商品の魅力、背後にあるストーリーや世界観を伝えるのは一筋縄にはいきません。その点、動画であれば表現の幅も広く、より広告主の情報を魅力的に伝えられるのではないでしょうか。

他の媒体では届かなかった層へのリーチが可能

Criteoの広告配信先には多くのパートナーメディアがあり、幅広いユーザーに多くのタイミングでリーチできます。TikTokやYouTubeなどのSNSアプリを所有していないユーザーはもちろん、パソコンでインターネット利用中のユーザーにも広告を配信することが可能です。

そこで、気になるのがCriteo広告と他の媒体との重複率です。CRITEO社の調査によると、YouTubeとの重複率はスマートフォンで74％、パソコンで46％。また、Facebookではスマートフォンで41％、パソコンで16.6％という結果です。媒体はもちろん、デバイス別でも今までリーチできていなかったユーザーへのリーチが可能です。

動画広告のプラットフォーム選びの際、SNSの方が実施優先度は高くなりがちですよね。しかし、Criteo動画広告を並走させることでこれまで接触できていなかったタイミングやユーザーを補完し、さらにリーチを広げたい場合に適した手法として検討をおすすめします。

豊富な購買データをもとにしたターゲティングができる

Criteoは世界中のユーザーの購買行動を商品ID単位で保有している強みがあります。Criteoが強みとするダイナミックリターゲティング広告では、ユーザーごとに最適な商品をレコメンドするために商品カテゴリ単位やブランド単位など細かい粒度の購買データを学習エンジンに蓄積しています。

例えば、複数ブランドを持つアパレルサイトで新しいブランドの販促を行う場合、広告主のサイトでの行動をもとに、類似性の高いユーザーを抽出するLookalike・Similarオーディエンスを利用することで、自社商品に対して興味関心を持つ新規ユーザーへのターゲティングが可能です。

LookalikeとSimilarの拡張方法の違いなどはこちらのブログで解説しています。

Criteoで新規顧客にアプローチできる「Lookalikeオーディエンス」とは？仕組みやSimilarとの違いまで解説

また、Criteoが保有する「ショッパーグラフ」と呼ばれる購買データでは、特定の商品カテゴリに関心のあるユーザーへのターゲティングが可能です。ショッパーグラフでは、選択できる商品カテゴリが細かく分かれていることが特徴です。

例えば家具ECの場合、他媒体であれば「家具に興味がある」など大きな枠組みでのカテゴリ指定をすることが多いと思います。しかし、Criteoのショッパーグラフでは、家具の中でもテーブル、ソファ、ベッドなどの中カテゴリはもちろん、アクセントテーブル、こたつ、ベッドサイドテーブルなどの小カテゴリに至る細かい指定が可能なのもCriteoの大きな特徴と言えます。

参照：ショッパーグラフ｜世界最大級のコマースデータセットを活用しましょう

動画の配信フォーマット

続いて実際にCriteo動画広告が配信されるフォーマットについてご紹介します。それぞれのフォーマットに合わせた見せ方の工夫がポイントです。

インストリームビデオ

ストリーミング動画コンテンツの前、途中、終わりに再生される動画広告です。

ユーザーが閲覧したい動画の前や途中に表示されるため、ユーザーが「動画をみる」ことに集中した状態で広告表示できる特徴があります。

ユーザーのストレスや不快感を覚えない様、コンテンツや見せ方には配慮が必要です。

アウトストリームビデオ

インストリームが動画コンテンツ内に表示されるタイプに対し、アウトストリームは動画コンテンツ外のウェブコンテンツや記事の途中に挟みこまれる広告です。

ウェブコンテンツ内に違和感なく差し込むことができれば、ユーザーへ与えるストレスも少なくすることができます。ただし、通常のバナー広告同様にユーザーのアテンションを惹きつけられなければ閲覧されません。そのため、クリエイティブの工夫はもちろんのことターゲットが定まっておりCriteo上での配信対象をしっかり絞り込めている場合に選択することをおすすめします。

アウトストリームの場合、ブランドのイメージを損なうメディアに配信されてしまわないかが心配なポイントですよね。そんな時は、配信対象となるホワイトリストもしくは、配信除外したいブラックリストを作成して、配信面を制限することをおすすめします。（ホワイトリストはアウトストリーム以外でも設定可能です）

広告セット単位でホワイトリスト、ブラックリストの指定が可能なので、既存のキャンペーンには適応させたくない場合も個別で設定することが可能です。

縦型ビデオ

主にアプリ面で表示されるモバイル特化型の動画広告です。モバイルの全画面フォーマットに対応しているので、大画面でユーザーの興味を引きやすいのが特徴です。

しかし、アウトストリームビデオと同様にユーザーが「動画をみる」モチベーションになっていないことが多いため、自社商品に興味を示しそうなターゲットに絞り込んだうえで配信することが重要となります。

入稿規定から配信設定まで

動画広告の入稿規定は、どの配信フォーマットを利用する場合でも共通です。

媒体間で動画広告の規定は共通するものも多いため、他の媒体で利用していた動画素材の展開も検討してみてはいかがでしょうか。

入稿規定

項目
フォーマット	mp4
動画時間	最長30秒
ビデオ設定可能数	最大6種類
解像度	720p 以下
動画ファイルサイズ	最大25MB
動画アスペクト比	16:9（横型）、9:16（縦型） ※上記は推奨サイズです。2種類の動画サイズが用意出来なければ配信できないということではありません
遷移先URL	1URL（パラメータ付URLも設定可能）

またCriteoの規定上、最低出稿金額は50万円（Fee・税抜き）から、最低配信期間は1か月間となります。そのため、出稿を検討する際は、一定のボリュームで出稿することを想定し配信準備をしましょう。

視聴数が増えるにつれて配信の最適化も進んでくるため、継続可否は2週間程度経ってから検討することをおすすめします。

Criteo動画広告の活用ポイント

動画広告に限らず広告の効果計測や評価の判断は広告配信の目的にもよるため絶対の「解」があるわけではありません。しかし、媒体の強みを発揮するために広告評価で注意すべきポイントがあります。

開始時から購入や問い合わせを目標にしない

Criteo動画広告は、Criteoの持つ膨大なリーチ数と購買データを利用した高精度な機械学習を強みとしています。Criteoの強みを最大限活かすには、機械学習を行うためにある程度の配信ボリュームを担保し、データを与え続ける必要があります。

そのため、広告配信開始時から「購入」や「問い合わせ」などのコンバージョン獲得を目的に配信するとコンバージョンデータが不足し、機械学習のスピードを鈍化に繋がる可能性も高いです。その結果、配信ボリュームを出せず短期間で配信停止ということにもなりかねません。

そのため、「購入」や「問い合わせ」などのコンバージョン獲得を目的とした配信でも、開始直後2週間程度は完全視聴単価やサイト訪問数などコンバージョンポイントを浅めに設定することをおすすめします。

「最終的にコンバージョンにつながるユーザーの最初のステップはなにか？」「そのためにCriteoの機械学習に必要なデータは足りているのか？」などユーザー行動の過程に焦点をあてた評価方法や最適化を検討しましょう。

ブランドリフトサーベイを利用する

動画広告にチャレンジしたいが効果計測に不安がある広告主には、広告配信費用とは別途で費用は発生しますが、ブランドリフトサーベイもオプションで選択が可能です。このオプションは、動画配信がブランド認知や購買意欲向上に寄与したかを調査することができます。

ブランドリフトサーベイは、広告配信対象のユーザーグループ（Test group）と広告配信しないユーザーグループ（Contorol group）に分け、それぞれのグループに対して設問バナーを配信します。実際の設問バナーイメージは以下の通りです。

広告配信したグループと配信していないグループで、認知度や購入意欲に対してどのような違いがあるのかを比較することで、動画広告の効果計測を行います。ブランドリフトサーベイを実施した後の結果は、CRITEO社から提供されるレポートで確認可能です。

広告配信したグループと、配信していないグループそれぞれの回答を比較することで、動画広告がユーザーの記憶に残っているか、その上でブランドの認知度や好感度にどのくらい寄与しているのかを計ります。

広告の管理画面で確認できる指標だけでは計れない、ブランドに対しての好意的な印象、ブランド思想への共感など動画広告を実施する際にはおさえておきたい視点ですね。

フルファネルレポートを利用する

もう1つの評価指標として検討したいのが「フルファネルレポート」です。Criteo動画広告キャンペーン単体でのコンバージョン数の計測は可能ですが、動画広告閲覧後のユーザーのその後の行動をキャンペーン横断で可視化することができます。

動画視聴時はコンバージョンに至らなかったユーザーがその後、リターゲティングキャンペーン経由でコンバージョンした場合、動画キャンペーンの初回接点の貢献度を含めた評価が可能になります。

クリエイティブとターゲティングを組み合わせることでフルファネルでアプローチできるので、まだ商品を知らない段階からLTVを高める施策まで継続的なコミュニケーションを設計していきましょう。

Criteo動画広告を組み合わせさらなるリーチ拡大を

まだブランドを知らないユーザーに対するコミュニケーションを検討する場合、必ずしもダイナミッククリエイティブだけが正解ではないはずです。Criteo動画広告を活用することで他の広告媒体ではリーチできていなかったユーザーに対してブランドを知ってもらうきっかけとなることが期待できます。

既にCriteo広告を実施していても、ダイナミックリターゲティングしか活用できていない場合は、動画広告も含め様々なクリエイティブとターゲティングの組み合わせてフルファネルへアプローチしていくことをおすすめします。

さらなるリーチ拡大のための施策として活用してみてはいかがでしょうか。