Facebook広告で指定できるカテゴリブロック設定が全プラットフォーム共通に

Facebook広告に限らず、運用型広告は設定一つで世界中のユーザーに向けて広告を配信できる一方、広告が掲載される場所（Webサイトやアプリなど）すべてをコントロールすることは現実的ではありません。

たとえばFacebook広告の「オーディエンスネットワーク」であればFacebook外部のモバイルサイトやモバイルアプリに広告を配信してリーチを拡大できるメリットがありますが、実際にどんなサイトやアプリに広告が掲載されているかの情報は現時点では開示されていません。その他にも「インスタント記事」であれば広告が掲載される記事の内容、「インストリーム動画」であれば広告が掲載される動画の内容が、広告主である企業やブランドとして望ましくないものである可能性を否定できません。

これらのように配信先コンテンツの内容が懸念されるプレースメントに対しては、特定のカテゴリや指定したドメイン・アプリに広告が掲載されないよう設定することが可能です。

Facebookは、配信先としてブロックできるカテゴリの定義を全プラットフォーム（オーディエンスネットワーク、インスタント記事、インストリーム動画）で共通化することを2017年4月6日に配信されたニュースレターで発表しました。この変更は今後数週間以内に全世界に適用される予定です。カテゴリ定義の共通化はFacebookとして注力しているブランド保護の一環と考えられます。今後も様々な方法で広告主が安心して広告を配信できる環境を整えていくでしょう。

除外可能なカテゴリ

Facebook広告の配信先から除外できるカテゴリは、これまで下記のように提供されていました。

オーディエンスネットワーク・インスタント記事：「出会い系」「ギャンブル」「政治」「宗教」
インストリーム動画：「成人向け」「社会的テーマ」「惨事・紛争」

これが、今後数週間以内に下記の5種類に統一されます。

• 出会い関連

出会い系サイトやアプリで広告が配信されないようにすることができますが、交際や恋愛に関するコンテンツがあるウェブサイトやアプリで広告が配信される場合があります。※インストリーム動画には適用されません。

• ギャンブル

勝った人に賞金や賞品がでるウェブサイトやアプリで広告が配信されないようにすることができますが、賞金や賞品がない娯楽目的のゲームをプレイできるウェブサイトやアプリで広告が配信される場合があります。※インストリーム動画には適用されません。

• 成人向け

成人向けコンテンツ(暴力や性的なコンテンツ、不適切な言葉が含まれる動画など)が含まれる動画で広告が配信されないようにできます。

• 惨事・紛争

惨事・紛争に関連するコンテンツ(火事や戦争、災害など)を含む動画で広告が配信されないようにすることができます。

• 議論の対象となる社会問題

議論の対象となる社会問題に関連するコンテンツ(宗教や政治など)を含む動画で広告が配信されないようにすることができます。※これまでの「政治」と「宗教」カテゴリも、こちらに統合されます。

これらのカテゴリを除外指定しても関連するコンテンツを100%ブロックできることは保証されない点にご注意ください。また、注釈にもあるようにインストリーム動画では「出会い系」と「ギャンブル」を除外することは引き続きできません。

除外設定の方法

除外設定の手順を紹介します。除外設定は広告マネージャやパワーエディタの広告セット編集画面にある「配置」より行います。

カテゴリのブロック

はじめに、自動配置ではなく「配置を編集」を選択します。

配信先に、オーディエンスネットワーク、インスタント記事、インストリーム動画のいずれかを選択している場合は「除外ターゲット」の指定が可能になります。

除外したいカテゴリにチェックを入れることで適用されます。

ブロックリスト

広告を掲載したくないサイトのドメインやアプリのアプリストアURLをまとめたリストをTXTかCSVファイルで保存してアップロードすることができます。（この機能は徐々に展開中のため、まだご利用いただけない可能性があります）

参考：オーディエンスネットワークのブロックリストを作成するにはどうすればよいですか。

作成したブロックリストの適用は、カテゴリブロックと同じように広告セットの編集画面から行います。

まとめ

広告主にとって望ましくない場所に広告が掲載されてしまう問題はたびたび話題になります。今回のアップデートのような、リスクを軽減するための改善は今後も継続されていくと考えられますが、全てのコンテンツに対して100%適切な判断を下せるようになるのは遠い先のことでしょう。プレースメントを広げることでより良い広告効果が期待できるケースだとしても、数字だけを追求するのが必ずしも正しいとは限りません。とはいえ、過度に警戒して機会損失を招くのが正解とも限りません。広告主・クライアントの業種やフェーズによって適切な答えは異なるはずです。デジタルの世界ではありますが、しっかりと人間の頭で考えて判断することがいつでも大切ですね。