LINE広告、自動ターゲティングとは?機能や設定方法、手動ターゲティングの違いを解説

LINE広告、自動ターゲティングとは?機能や設定方法、手動ターゲティングの違いを解説

  • 現状のターゲティング範囲を拡大して、広告表示機会を増やしたい
  • 新規顧客ユーザーへの獲得を増やしたいがどのようにターゲティングすればいいのかわからない

LINE広告を実施していて、このような悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

「自動ターゲティング」を利用することで、ターゲティングの条件内で、より広告のクリックを見込めるユーザーに対して配信できます。

この記事では自動ターゲティングの機能や設定方法、活用時の注意点を解説します。

※2023年6月時点ではすべてのアカウントで利用が確認されていますが、ベータ版として提供されているため、仕様など変更の可能性があります

自動ターゲティングとは

自動ターゲティングとは、広告をクリックしたユーザーの情報をもとに、より広告をクリックする可能性の高いユーザーを特定して自動的にターゲティングできる機能です。

設定したターゲティングで配信された広告をクリックしたユーザーのデータを学習し、設定されたターゲティング内で更にクリックが見込めるユーザーのオーディエンスを生成し、広告を配信します。それにより、従来の手動ターゲティングと比較してクリック率の向上が期待できます。

自動ターゲティングは広告グループの「ターゲット設定」から設定可能です。

「ターゲティングモード」で「自動ターゲティング」を選択すれば設定は完了です。簡単ですね。

自動ターゲティングと手動ターゲティングの違い

自動ターゲティング実施の場合は、手動ターゲティングと設定できるターゲティング範囲と入札方法が異なるため事前に確認しておきましょう。

手動ターゲティングでは詳細ターゲティング、オーディエンスを含むターゲット設定をそれぞれ選択します。

一方、手動によるターゲティングではなく、自動的に成果が期待できるオーディエンスに広告を配信したい場合には自動ターゲティングの利用がおすすめです。

ターゲティングモード 配信可能なターゲティング範囲 入札方法
自動ターゲティング ・デモグラフィックデータ配信のみ(地域、性別、年齢、OS) ・自動入札(CPC課金のみ)
手動ターゲティング ・デモグラフィックデータ配信
・詳細ターゲティング配信
・オーディエンス配信
・手動入札
・自動入札

「LINE広告のターゲティングの種類」については、こちらのブログも一緒にご覧ください。

自動ターゲティングは現状、デモグラフィックデータ配信のみが対象です。詳細ターゲティングやリターゲティングなどのオーディエンス配信での自動ターゲティングは利用できないので覚えておきましょう。

また、入札方法は自動入札のCPC課金のみが対象です。自動入札で配信しているキャンペーンに自動ターゲティングを適用する場合は、入札方法も一緒に変更されます。そのため、設定変更直後の配信実績の動向には注視していきましょう。

自動ターゲティングを適用する前に知っておきたいポイント

自動ターゲティングを実際にアカウントに反映する前に、いくつか注意すべきポイントがあります。下記項目を事前に把握することで、アカウント構築の参考にしてみてください。

学習期間は最大で48時間

設定したターゲティングの自動ターゲティングを選択してから、クリックしやすいユーザーの情報を収集するために最大48時間の機械学習期間が発生します。

ターゲティングの設定をしない場合は機械学習の最大48時間はブロード配信になるため、想定していないユーザーに広告が配信されないように意図したターゲティング設定になっているのかを配信開始前にしっかりと確認しておきましょう。

自動ターゲティングの学習状況は広告管理画面の広告グループのターゲット設定から確認ができます。

「オーディエンスを探索」が表示されている間は機械学習期間になります。機械学習が完了すると「オーディエンスの探索が完了しました」という表示に切り替わり、自動ターゲティングが正常に機能していることを確認することが可能です。

仮に、機械学習完了後に設定していたターゲティングを変更した場合、管理画面の内側では再学習が行われますが自動ターゲティングは継続して利用することができます。

ターゲティングは絞りすぎない

LINE広告において、位置情報、購買経験、OS情報以外のターゲティングに使用するオーディエンスデータは「みなし属性」と呼ばれます。

参考:オーディエンスセグメント配信「オーディエンスセグメント配信とは」

そのため、ターゲティング設定を絞り込み過ぎてしまうと、ターゲットの可能性のあるユーザーへの表示機会を損失する可能性があります。自動ターゲティングでも設定するターゲットを絞り過ぎないことを推奨されています。

もし、最大48時間以内に必要なイベントが収集できない場合、広告グループ、キャンペーン、広告アカウントと機械学習に必要な最低限のイベント情報が確保できる階層まで遡って学習を行います。

もし、階層を遡ってもイベント収集ができない場合は、LINE広告側で配信しているアカウントの商材の類似商品と判断される広告の情報を参考に学習しオーディエンスが生成される仕様も覚えておきたいですね。

設定を頻繁に切り替えない

自動ターゲティング設定後のON/OFFの切り替え自体は可能ですが、機械学習の観点から頻繁なON/OFFの切り替えは非推奨となっています。自動ターゲティングに限った話ではなく、自動入札の広告運用でも同様ですよね。

設定を頻繁に切り替えることで、自動学習が中途半端になり、自動ターゲティングの精度が落ちて上手く機能しなくなることが考えられます。

自動学習期間で成果が安定しないと、このままでいいのかと不安になり、ついつい自動ターゲティングに切り替えた翌日には手動ターゲティングに戻したい衝動に駆られますよね……。

しかし、上記のとおり学習期間と設定したターゲティングのポイントを踏まえて不用意な切り替えは控えることをおすすめします。

180日間インプレッションが発生していないと機械学習は0から再学習

自動ターゲティングを設定している広告グループにおいて、180日間インプレッションが発生していない場合は機械学習が自動で準備中に切り替わります。

そのため、自動ターゲティングの設定を再度ONにすると0からの機械学習になるため、配信していた時と同様の成果を見込めない可能性もあります。配信再開時の配信進捗にはご注意ください。

手動ターゲティングを実施中なら、まずは個別に予算を設定して並走がおすすめ

すでに手動ターゲティングで広告掲載を行っている場合、いきなり自動ターゲティングに切り替えると成果が大幅に落ちてしまわないか、パフォーマンスの変動が心配ですよね。

そのため、新たに自動ターゲティング用の広告グループを作成し個別に予算の配分を行って、手動ターゲティングの広告グループと並走しながらスタートさせるのがおすすめです。こうすることで仮に自動ターゲティングの成果が思うように出ない場合でもリスクを抑えられます。逆に成果がよければ自動ターゲティングでの配信に一本化することも検討しましょう。

自動と手動を上手く使い分けるために

今回の新機能は、広告運用の自動化をさらに進めてくれる機能といえるでしょう。

利用するにあたり、手動ターゲティングとは異なり、ターゲティングと入札方法・課金タイプの制限があります。そのため、ターゲットが限られる商材やサービスなどでは、マッチしないケースもあります。

一方で、既にLINE広告で成果が出ていて「新規顧客のユーザーに配信を広げたい」「獲得数をさらに増やしたい」広告主には新たな選択肢としておすすめの機能です。

LINEは日本国内でも有数の利用者数が多いSNSです。自社の商材やサービスがマッチする広告主は、積極的にチャレンジしてみてくださいね。

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