飲食店、美容サロン、小売業など、来店が売上の鍵を握るビジネスにとって「オンライン広告でリアル店舗への送客を実現する」ことも重要です。
ECと実店舗を併用する小売業でも、実際に商品を手に取って確かめたいという消費者ニーズは根強く残っているのも事実のため、オンラインとオフラインを組み合わせた購買体験が求められる中、両者を連携させる動きが広がっています。
こうした背景から、本記事ではGoogle広告の「実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーン」を活用し、効果的に来店数を伸ばすための設定方法と注意点を解説します。
※また、以前はローカルキャンペーンというメニューがありましたが、現在は実店の目標に基づくP-MAXキャンペーンに置き換わりました。
詳しくはこちらの記事を参考にしてください。
目次
実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーンとは？
実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーンは、Googleビジネスプロフィールと連携し店舗情報に基づいて広告を配信できる、店舗への誘導を促す目的に特化したP-MAXキャンペーンです。
このキャンペーンでは、１つのキャンペーンでGoogleの複数の掲載枠に広告を配信できるというP-MAXの大きなメリットを用いて、店舗の近くにいるユーザーや、店舗やビジネスに興味関心を示しているユーザーに対して、様々な配信面から店舗情報を訴求できます。
Googleビジネスプロフィールについては以下の記事からご覧ください
Googleの複数の配信面に対応
実店舗の目標に基づくP-MAXの配信面は、ディスプレイネットワーク、YouTube、Gmail、Googleマップ、ビジネス プロフィールなどGoogleが提供するプラットフォーム全体にわたります。
主なシグナルは「位置情報」と「関心対象地域」と「興味関心」
通常のP-MAXキャンペーンと同様に、ターゲティングは自動で行われていますが、実店舗の目標に基づくP-MAXでは、特に以下の3つのシグナルが重要になると考えられます。
ユーザーの所在地
来店を促進することに特化したキャンペーンのため、IPアドレスの情報や、位置情報をONにしていて、対象店舗の近くにいるユーザーに対して広告が配信されやすくなる仕組みです。
ユーザーが関心を示している地域（関心対象地域）
地域を特定できる検索語句や過去の所在地などからユーザーが関心を示している地域をGoogle広告システムが検出すると、その地域またはその周辺地域（関心対象地域）に店舗がある場合、広告が表示されることがあります。
ビジネスへの興味関心
店舗付近にはいないけれど、ビジネスに関連した語句を検索しているユーザーに対しても広告配信がされます。例えば、北海道にいるユーザーが「新宿 スポーツジム」と検索した場合でも広告表示が可能です。
しかし、一般的には店舗付近にいるユーザーに広告をあてGoogleマップ上でそのまま誘導したいニーズの方が大きいと思います。そういったときは地域ターゲティングを使うことで、極力店舗の近くにいるユーザーへの配信に絞るなどの工夫をするとよいでしょう。
P-MAXキャンペーン（店舗誘導広告）の設定手順
ここからは実際の導入方法について解説していきます。広告管理画面のキャンペーン設定だけではなく、事前に必要な準備がありますので、押さえていきましょう。
配信に必要な準備
事前に必要な準備とキャンペーンの設定を整理して解説します。
Googleビジネスプロフィールとの連携
まず、実店舗の目標に基づくP-MAXを利用するために、GoogleビジネスプロフィールとGoogle広告アカウントとの連携が必要になります。
Googleビジネスプロフィールとは、企業や店舗がGoogle検索やGoogleマップ上で自社の情報を表示するために店舗情報を登録できる、Googleが無料で提供するツールです。
※もし、未登録であれば以下からアカウントが作成ができます。
参考：Google ビジネス プロフィール - Google にビジネスを掲載
Google広告アカウントとGoogleビジネスプロフィールを連携することで、登録してある店舗の位置情報を活用した広告配信が可能です。
次はGoogle広告管理画面と連携を見ていきましょう。
Googleビジネスプロフィールと管理画面の連携手順
①まず、Google広告管理画面のサイドメニューの「ツール」を選択します。
②次に「データマネージャー」を選択します。
③データマネージャーを開けたら、右上の「サービスを接続」をクリックします。
④「Google Business Profile」を選択し、Googleビジネスプロフィールの所有者のメールアドレス宛てに連携のリクエストを送ります。承認されたら連携が完了です。
来店コンバージョンの計測がおすすめ
実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーンの最適化目標として、「来店」が主要なコンバージョンアクションになります。来店コンバージョンとは、ユーザーの広告とのエンゲージメントが実店舗の来店に繋がっているかを、Googleがプライバシーを保護しながら推定する指標です。（あくまで推定値であるため、来店CVが計測されていも実際にユーザーが来店したとは限りません）
もし、Google広告アカウントでまだ計測できていない場合は、まず来店コンバージョンの利用条件を満たすことが必要です。
※来店コンバージョンの条件については以下のGoogle広告ヘルプで確認しておきましょう。
また、来店コンバージョンを計測できていない場合でも、「問い合わせ（Googleがホスト）」「店舗へのルート案内（Googleがホスト）」といったローカルアクションをコンバージョン目標に設定すれば、実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーンを配信できます。ただし、可能であればユーザーの来店により近いシグナルとして「来店コンバージョン」を目標にすることがおすすめです。（以下の設定手順では「来店コンバージョン」を計測できているケースで説明します）
キャンペーンの設定手順
Googleのビジネスプロフィールとの連携が完了したら、実際のキャンペーンの設定に進むことが可能です。手順を以下で説明していきます。
キャンペーン作成
まずは、キャンペーンの一覧で「＋」ボタンをクリックし、キャンペーン作成に進みます。
①キャンペーンの目標「来店数と店舗売上の向上」をクリックします。
②キャンペーン対応として「P-MAX」を選びます。
③来店コンバージョンを利用できている場合、自動で「来店」になります。
④広告配信したい店舗を選択します。ここで、すべての地域の店舗、または地域グループにまとめた任意の店舗だけをキャンペーンの配信対象にするか選べます。（手順を下記で説明します）
⑤データフィードを連携するか、しないかを選択します。
データフィードを連携すると、ローカル在庫広告としてP-MAXキャンペーン内で店舗の商品在庫を訴求できるようになりますが、今回は「実店舗の目標に基づく P-MAX」の基礎的な設定がフォーカスになっているため、データフィードを連携しない形で説明を進めます。データフィードの連携設定はあとから変更することも可能です。
配信対象にしたい店舗の選択手順
⑥上記④の項目では、Googleビジネスプロフィールに設定しているすべての店舗の他に、任意で選択した店舗だけを配信対象にすることも可能です。
⑦配信したい店舗を任意で選択する場合、[地域グループを使用] を選びます。
⑧新しい地域グループをクリックします。
⑨該当の住所アセットを選択します。
⑩作成をクリックし、地域グループが完了です。
⑪入札戦略と、最適化目標値を設定します。
P-MAXの店舗誘導広告では、入札戦略として「コンバージョン最大化」と「コンバージョン値の最大化」の2種類から選択できます。それぞれの特徴は以下の通りです。
コンバージョン数の最大化
この入札戦略は、キャンペーンに紐づけた店舗への来店コンバージョン数を最大化することを目的とします。とにかくより多くの来店コンバージョンを増やしたい場合に適している設定です。
コンバージョン値の最大化
こちらは、来店コンバージョンに付与した「価値」を最大化する戦略になります。たとえば、店舗ごとに異なる売上貢献度を反映させたい場合や、「来店」だけでなく「経路案内」や「通話」などのローカルアクションにそれぞれ設定した価値を加味したい場合に効果的です。
⑫次は言語、開始日と終了日、キャンペーンのURLオプション、ブランドの除外の項目を設定します。
ブランドの除外は、避けたいブランド関連の検索語句に対して配信されなくなる機能です。
詳しい説明はこちらの記事を参照ください：
アセットの設定
キャンペーンが作成できたら、次は広告アセットの設定です。広告アセットでは、見出し、説明文、画像など、実際にユーザーに表示されるクリエイティブやターゲティングのシグナルを設定していきます。
⑬アセットグループを設定
ここで実際に広告として表示される内容と、リーチしたいターゲットシグナルを設定します。
【アセット】
- 最終ページURL
- 広告見出し
- 半角 30 文字（全角 15 文字）以内で指定できます。
- 最大15個まで設定できます。
- 長い広告見出し
- 半角 90（全角 45文字）以内で指定できます。
- 最大5個まで設定できます。
- 画像
- 横長の画像（1.91:1）とスクエアの画像（1:1）1枚ずつ設定することが必須です。
- 最大 20 枚まで設定できます。
- ロゴ
- スクエアのロゴ（1:1）の設定が必須です。
- 最大5個まで設定できます。
- 動画
- 動画の入稿は省略可能ですが、その場合アップロードされたアセットから動画が自動生成されます。
- 最大5本まで設定できます。
- 行動を促すフレーズ
- 「詳細」「お問い合せ」「今すぐ予約」など、目標に適した行動を促すフレーズを選択肢から選びます。
- その他のアセット
- サイトリンク、プロモーション、価格、電話、メッセージ、コールアウト、行動かスニペット、リードフォーム、地域などの設定ができます。
シグナルの設定
P-MAXでは設定が必須ではありませんが、広告のパフォーマンス向上の目的で広告配信の学習に加味したいシグナルをいくつか使用できます。
各種シグナルを見ていきましょう。
- 検索テーマ
- 直接KWを設定しておくことで、検索データに基づいてコンバージョンに至る可能性が高いユーザーを検知します。
- 広告主様データ
- サイト訪問〇日などのデータや、広告主の第三者計測ツールのデータなどを設定できます。
- 興味/関心と詳しいユーザー属性
- Google広告に備わっている興味関心オーディエンスセグメントを設定できます。
- ユーザー属性
- 性別、年齢、子供の有無、世帯収入を設定できます。
- オーディエンス名（省略可）
- オーディエンスに名前を付けて保存しておくと、共有ライブラリ＞オーディエンスマネージャーに登録しておくことができます。
⑭最後に予算を設定して完了です。
店舗集客を強化するP-MAX運用のポイント
通常のP-MAXキャンペーンと同様に、自動最適化に頼る部分が多いため今のところ調整できる要素が多くありませんが、より効率的に店舗への来店に繋げるために重要なポイントがいくつかあります。
特に押さえておきたいポイントは以下の３つです。
配信エリアや店舗の設定で効率を上げる
Googleマップ上で広告を表示し、店舗の近くにいるユーザーをそのまま店舗へ誘導したい場合、配信エリアや店舗の設定を工夫することで、より効率的な集客が可能です。
現在の実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーンの仕様では、店舗付近にいないユーザーであっても、「店舗名」や「地名」などの検索語句で自社の店舗に興味関心を示した場合、配信対象になります。
しかし、直接の来店を見込みやすいのは店舗の近くにいるユーザーです。そのため、近くにいないユーザーへの配信を抑えたくなるケースがあるでしょう。その場合は、キャンペーンの地域設定を使ってできるだけ該当店舗付近にいるユーザーに配信を絞ることで、来店率をあげる工夫ができます。
また複数の店舗を運営している場合、地域ごとにキャンペーンを分けることで、さらに効果的な運用が期待できます。
広告でターゲティングしたい店舗の選択ができる
店舗誘導を強化したい店舗が決まっている場合、特定の店舗を指定して広告配信することも可能です。
例えば、以下のようなケースに応じて、柔軟に店舗を選択できます。
- 都心部など、特に来店を強化したい店舗を指定・新店舗やオープンやリニューアルした店舗のみを対象に設定
- 一時的に休業している店舗を配信対象から除外
こうしてGoogleビジネスプロフィールに設定してある店舗情報をもとに、配信したい店舗の調整が簡単に選択できます。
クーポンやプロモーションの表示を活用する
Googleマップ、検索広告面へ広告配信をする際に、クーポンや割引額、季節のプロモーション（クリスマスや母の日など）を表示することも可能です。
こうした表示はデジタルクーポンと呼ばれ、ユーザーの来店率やCTRやCVRを向上させることを目的としています。デジタルクーポンを設定するには以下のアセットを用意しましょう。
- 年中行事
- 例えば、「新年」「クリスマス」「サマーセール」等、アセットから行事を選択します。
- アセットによっては開始日と終了日が決まっているものもありますので、期間に注意しましょう。
- 言語
- 通貨
- プロモーションタイプ
- 割引額と割引率のどちらかを選択
- アイテム宣伝する商品やサービス
- プロモーションの詳細
- 割引コードや具体的な注文額など、プロモーションに必要な要件
- 最終ページURLパラメータ（省略可）
- プロモーション コード（省略可）
- プロモーションの開始日と終了日スケジュール（省略可）
- 利用規約（省略可）
目的ごとにP-MAXキャンペーンを分ける
1つのP-MAXキャンペーンでは、複数の目的を同時に設定できますが、実店舗誘導の目的で最適化したい場合は、異なる目的のP-MAXキャンペーンに来店コンバージョンのゴールをただ追加するのではなく、個別のキャンペーンで配信することをおすすめします。
まず、キャンペーン予算やクリエイティブアセットなどを目的に応じて使い分けられるのが大きなメリットです。たとえば、サイト内購入を促す広告と、実店舗への来店を促す広告とでは、適切な訴求内容やクリエイティブの方向性が異なることが多いため、同じキャンペーンで一律に扱うのは非効率と考えられます。
また同じキャンペーン内で複数の目標を設定すると、目標ごとの入札調整ができないため、特に効率の良い方に最適化が偏りやすく、均等な調整が難しくなります。
例えば来店コンバージョンをより獲得したい場合でも、サイト内購入の方がCPAが低く・CVRが高い場合、P-MAXキャンペーンは成果が得やすい方の学習を優先しやすくなります。その結果、来店促進向けの配信が減る可能性があります。
そのため、「サイト内購入」と「店舗誘導」を両立させたい場合、それぞれの目標ごとにキャンペーンを分けることで、互いに干渉せず最適化しやすくなると考えられます。
P-MAXによる店舗誘導の実績確認方法
来店CVが計測される仕組みとしては、Googleの位置情報をONにしているユーザーに加え、滞在時間など匿名で集計された統計情報を使用しており、その情報からユーザーの全体的な人数が算出されます。
そのため前提としてWEB広告に加えて、概算的な要素もあるため完全に正確な来店数ではない可能性があるので注意が必要です。
まずは、P-MAXキャンペーン店舗誘導広告で特に重要な確認項目をご紹介します。
「コンバージョン」と「すべてのコンバージョン」を正しく把握
実店舗の目標に基づくP-MAXキャンペーンでも、理論上オンライン購入など「来店」以外のコンバージョンアクションにつながることがありますので、実績を確認する際は注意が必要です。
「来店コンバージョン」だけを見たい場合は「コンバージョン」を確認しましょう。
「すべてのコンバージョン」にはアカウントで設定されている様々なコンバージョンアクションが合算されているため、必ずしも「来店CV」とは限らず、サイト内の購入や会員登録、ローカルアクションと呼ばれるアクションなどすべてを含みます。
ローカルアクションも確認しましょう
「すべてのコンバージョン」の中のローカルアクションとは、「来店CV」ほどユーザーが来店したと考えられる指標ではないものの、Googleの位置情報に基づく広告へのアクションのことで、ユーザーが店舗に興味を示した指標になるため、定期的に確認する価値はありそうです。
ローカルアクションのコンバージョンの種類は下記の通りです。
- 電話ボタンをクリック
- ローカル アクション - 経路
- ローカル アクション - ウェブサイトの訪問
- ローカル アクション - その他のエンゲージメント
- ローカル アクション - 注文
- ローカル アクション - メニューの表示
ローカルアクションについて詳しくは公式ヘルプでご確認ください。
参考：ローカルアクションコンバージョンについて
どのローカルアクションも、ユーザーが店舗に興味を持ってくれた可能性が高い指標ですが、なかでも注目したいのは「経路」と「その他のエンゲージメント」です。
「経路」は広告クリック後に、Googleマップの経路案内で道を確認したということなので、来店したい意図として解釈しやすいと考えられます。
また、「その他のエンゲージメント」には、「店舗の場所の共有」や「保存ボタンのクリック」などのアクションがまとめられます。これは、来店を検討しているシグナルとして捉えられるアクションを起こしていると考えてよいでしょう。
まとめると、（Googleによって推定された）来店数だけをカウントしたい場合は「コンバージョン」を見るようにすればよいですが、すべてのコンバージョンを確認することで、来店以外にもユーザーが広告に対してどんなアクションを取っているのかを把握できるので、確認しておくようにしましょう。
店舗別レポート
実際にGoogleビジネスプロフィールに連携し、広告配信対象としている店舗ごとの実績を確認することができます。
確認手順は、以下のとおりです。
【１】該当のキャンペーンを選択
【２】左のバーの[分析情報とレポート]＞[店舗]を選択
【３】「店舗名」「ローカルリーチ(表示回数)※」「実店舗への来店」「通話クリック数」「ルート検索数」を確認できます。
キャンペーンすべての表示回数ではなく、Googleマップ上での表示回数を指します。
こちらで店舗ごとの来店に関係する具体的なアクション別の数値を確認することができます。
上記の通り、ローカルアクションと店舗別レポートはそれぞれ異なる指標になりますので、「来店とそれ以外のアクションの割合」、「どの店舗へのルート検索や来店が多いのか」など、確認できると良さそうです。
最後に
多くのビジネスにとって、実店舗への来店は売り上げを左右する大きな要素です。
平行にECサイトを運営している場合でも、「実物を見てから買いたい」や「店員に相談して決めたい」ユーザーも一定数いるはずです。特に初めて購入を検討しているブランドや、高価な商品の場合ではその傾向が顕著でしょう。
近年では、オンラインで調べてオフラインで購入するケースが多いからこそ、マーケティング施策も両方を考慮する重要性が高まりつつあります。こうした流れの中で「実店舗の目標に基づくP-MAX」は、オンラインとオフラインをつなぐ効果を期待できますので、是非来店促進の施策として検討してみてください。
Hikaru Natsume
リスティング運用広告代理店にてコンサルタントとして約2年経験を経て、フィードフォースに転職。アパレル業界を中心としたECのご支援を数多く経験し、ダイナミック広告を中心に各媒体幅広く担当しております。
