Google 広告でより詳細なユーザー属性によるターゲティングが利用可能に

Google 広告でより詳細なユーザー属性によるターゲティングが利用可能に
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年齢や性別などのユーザー属性は、ターゲットユーザーや顧客そのひとが社会的に持つデータを指し、広告のターゲティングにおいて重要な情報のひとつです。

Google 広告では、「年齢」「性別」「世帯年収」「子供の有無(※)」といったユーザー属性を用いたターゲティングが可能でした。しかしながら、たとえば子供がいるといっても、本人の年齢はさまざまであるため、幼児向けの商材の広告をその親に表示したい場合に、仮に「25~34 歳の子供がいるユーザー」のようなターゲティングだけでは不十分であることは容易に想像できますよね。

※子供の有無は、検索キャンペーンでは利用できません。

参照:ユーザー属性ターゲティングについて


より詳細なユーザー属性が追加

今回、ターゲティングの選択肢により詳細なユーザー属性が追加され、これまでよりもさらにユーザーの置かれている状況に合わせた広告配信が可能となりました。

今回追加されたユーザーの属性は以下の通りです。

子供の有無

冒頭でも触れましたが、いくつの子供がいるかはターゲットユーザーの年齢から判断するのは難しいですよね。今回、お子さんの年齢をいくつかの区分別にターゲティングすることが可能になりました。

  • 子供あり(0~1歳の乳児)
  • 子供あり(1~3歳の幼児)
  • 子供あり(4~5歳の幼稚園児)
  • 子供あり(6~12歳の小学生)
  • 子供あり(13~17歳)

配偶者の有無

「赤ちゃん 絵本」など、検索語句だけではそのユーザーが結婚しているのかどうか判断するのが難しいことがありますよね。そのユーザーは友人の赤ちゃんへのプレゼントを探している、または自分の子供のために探しているのかもしれません。今回、既婚者の有無でターゲティングすることが可能になりました。うまくターゲティングを使い分けて、よりユーザーの検索意図に合った広告文を配信するといった活用もできそうですね。

  • 独身
  • 交際中
  • 既婚

教育

同じ年齢でも、学校を卒業してすでに社会人として働いているのか、大学生なのかなど、状況はひとによって違いがあります。たとえば、「リスティング広告」と調べているユーザーが現役の大学生かどうかによって訴求したい広告の内容も変わってきますよね。最終学歴や現役の大学生かどうかのターゲティングが追加され、教育の状況によるターゲティングができるようになりました。

  • 高校卒
  • 学士号
  • 大学院卒
  • 現役の大学生

住宅所有状況

「二世帯住宅」と検索する場合、そのユーザーが住宅を所有しているのかどうか、賃貸なのかどうかでは訴求内容が変わってきそうですよね。前者では増築を検討している、後者では購入を検討している傾向が高そうです。住宅所有の有無、賃貸かどうかのターゲティングが追加され、住宅所有状況でのターゲティングができるようになりました。

  • 住宅所有
  • 賃貸

利用できるキャンペーンと2通りの設定方法

これらは管理画面のオーディエンスタブの「ユーザーの属性」よりそれぞれ選択することできます。

なお、2018年11月現在では、今回追加されたターゲティングは以下のキャンペーンで設定可能です。ディスプレイキャンペーンでも利用可能となることが望まれますね。

  • 検索キャンペーン
  • ショッピングキャンペーン
  • Gmailキャンペーン
  • 動画キャンペーン


また、その他のオーディエンスと同様に、特定のユーザーたちのみへ配信する「ターゲティング」と、広告のリーチを制限せずに特定のユーザーにおける掲載結果を「モニタリング」の2通りの活用が可能です。

参考:「ターゲティング」と「モニタリング」設定について - Google 広告 ヘルプ

配信目的に合った設定を

性別や年齢といったデモグラフィック情報は、ターゲットユーザーを統計情報の面から捉えられる有益な情報です。

とはいえ、GoogleはGoogleアカウントへログインしていない一部のユーザーに対しては、日頃の YouTube やディスプレイ ネットワーク上のサイトの訪問履歴などを参考にユーザー属性を判断しているため、あくまで推定値です。一方でGoogleアカウントへログインしている場合には、こちらから確認できる自身の属性情報に基づいて広告配信がなされます。よくここまでの精度で属性情報を把握しているな、という方もいれば、あまりGoogleのサービスを利用していない方などであれば、ちょっと微妙だなという方もいらっしゃるかと思います。

そのためユーザー属性によるターゲティングを用いても、必ずしも届けたいユーザーだけに情報を届けられない場合もあります。また、より商材に適した見込みユーザーに限った配信が行えたとしても、その一方では本来ターゲットユーザーになりえたユーザーを補足できずに十分な広告掲載が行えなくなってしまう可能性もあります。

何を目的としてこれらのユーザーの属性をターゲティングするのか、あらかじめ目的を明確にして活用してするのが良さそうですね。

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