電話の効果を正しく計測するには？コールトラッキングの仕組み・導入ケース・ツールの選び方まで解説

BtoC領域や高額商材、緊急対応が求められるサービスでは、Webフォーム経由などよりも「電話での問い合わせ（電話コンバージョン）」が主軸となっている場合も少なくありません。

しかし現場では、以下のような声がしばしば聞かれます。

このように、「見えている数値」と「実際の成果」との間に大きな乖離があることが、電話を主要なコンバージョンとするビジネスにおける課題となりがちです。

こうした課題の可視化と改善を可能にする手段のひとつが「コールトラッキング（電話効果測定）ツール」です。

筆者の担当案件では、ツール導入によって、管理画面上の電話CVと実際の架電数との間に発生していた70〜80％の乖離率を大幅に改善。本当に成果につながる広告を見極め、配信戦略を最適化した結果、売上に直結する架電数の増加につなげることができました。

本記事では、こうした実体験をもとに、電話CVにおける乖離の原因とその解決方法、ツール導入による成果改善の実例、ツールの選び方や注意点について、体系的に解説していきます。

コールトラッキングツールとは？

コールトラッキングツール（電話効果測定ツール）とは、広告やWebサイトを経由してかかってきた電話の発信元や内容、成果へのつながりを可視化できるツールです。

多くのツールでは、Webサイトにアクセスしたユーザーごとに異なる電話番号を自動で表示する「動的番号挿入（DNI）」という仕組みを用いており、誰が・いつ・どこから・どの広告を経由して・どんな目的で電話をかけたかを、詳細に分析できます。

たとえば以下のような情報を取得できます。

これにより、「本当に成果につながる電話」と「そうでない電話（誤タップ、既存顧客など）」を切り分けて把握することが可能になります。

広告媒体でも電話コンバージョンを計測する機能は提供されていますが、それらはあくまで「通話が発生した」ことにとどまり、通話の質や結果までは把握できません。一方で、コールトラッキングツールはより細かく、定量・定性の両面から広告の“実質的な貢献度”を測定できる点が大きな違いです。

不動産、医療、士業、教育、リフォーム、美容、BtoBサービスなど、Webフォームよりも電話問い合わせが多い業種にとっては、成果を正しく評価し改善に活かすための必須ツールといえます。

なぜコールトラッキングツールを導入する必要があるの？

多くの広告媒体は、電話発信をコンバージョンとして計測する機能を提供しています。Google広告やYahoo!広告でも、「電話番号のクリック」や「発信ボタンのタップ」をCVとしてカウントできます。

Google 広告・Yahoo!スポンサードサーチ、電話発信コンバージョンの基本と設定方法

ただし、こうした機能だけでは実際の電話内容や成果とのつながりまでは把握できません。

たとえば以下のようなケースも、媒体側ではCVとして記録されてしまいます。

このようなノイズが混ざった状態で成果を判断すると、広告評価や最適化の方向性にズレが生じます。

特に自動入札を活用している場合、こうした“実際には成果に至っていないCV”に基づいて配信対象が調整されると、想定外のユーザーに予算が使われるリスクがあります。

コールトラッキングツールは、こうした問題を回避するために、実際にどの広告やキーワードが有効な電話につながったのかを正確に把握する仕組みを提供します。さらに、広告ごとの通話件数や通話内容を定量・定性の両面で記録できるため、効果測定の精度が上がります。

「電話CVを活用しているが、実態とのズレがある」と感じている場合や、「どの施策が実際の問い合わせにつながっているのかを把握したい」と考えている場合には、導入を検討する価値があります。

コールトラッキングツールの導入を検討すべきケース

コールトラッキングツールはすべてのビジネスに必要なわけではありません。まずは、広告主が電話問い合わせをどのように扱っているかを整理することが重要です。

以下のいずれかに当てはまる場合は、導入によって広告の可視性や改善精度が高まる可能性があります。

1. 電話が主要な問い合わせ手段になっている

不動産、クリニック、士業、修理・工事関連など、Webフォームではなく電話での相談が主流の業種では、電話CVの正確な把握が重要です。管理画面の数値だけでは、実態が把握しきれないケースが多いため、トラッキングの仕組みを整えることで評価・改善が可能になります。

2. 媒体の電話CVと社内記録との間にズレがある

媒体のレポート上ではCV数が伸びていても、実際の架電件数や商談件数が一致していない場合は、計測の精度に課題がある可能性があります。特にスマートフォン中心の配信では、誤タップの影響も受けやすく、媒体計測だけに依存するのは危険です。

3. 電話経由のCVがWeb経由よりも成果に結びつきやすい

BtoBの商談、高価格帯商品、緊急対応が必要なサービスなど、電話での問い合わせが成約率やLTVの高い顧客接点になっている場合は、広告施策との関連性を正確に測ることが成果改善に直結します。

このようなケースでは、コールトラッキングの導入によって、電話経由の成果を正しく評価できるようになり、施策改善の判断がしやすくなります。

一方で、問い合わせの大半がWebフォームやLINEなど電話以外のチャネルに集中している場合は、別の計測強化施策の方が優先度が高いこともあります。まずは、現在の問い合わせチャネルの構成と目的を整理することから始めましょう。

コールトラッキングツールを導入する3つのメリット

コールトラッキングツールは、単に電話件数を可視化するだけの仕組みではありません。正確な計測を前提とした広告評価や改善に役立つ、実務的な利点が複数あります。

以下に、代表的な3つのメリットを整理します。

1. 広告の成果をより正確に評価できる

電話CVには、意図しないタップや既存顧客からの連絡など、成果に直結しないものが一定数含まれます。媒体の管理画面ではこれらもCVとしてカウントされるため、過大評価につながることがあります。

コールトラッキングツールを導入することで、誤タップや無効な通話を除外し、新規の有効な問い合わせに絞ったデータ取得が可能になります。これにより、どの広告・キーワード・LPが本当に成果に寄与しているのかを把握しやすくなり、施策判断の精度が高まります。

2. 自動入札の精度が上がり、配信効率が改善する

Google広告やMeta広告の自動入札では、コンバージョンデータをもとに配信対象が最適化されます。もし、媒体に送られているCVの大半が誤タップや既存顧客の通話である場合、適切でないユーザー層に配信が偏る可能性があります。

コールトラッキングツールを媒体やGA4と連携させることで、実際の成果に近いデータを学習に活用できます。その結果、広告が本来届けたい層に向けて配信されやすくなり、成果の安定化や改善につながります。

3. 通話データをもとに広告・LPを改善できる

多くのツールでは、通話内容の録音や通話時間、問い合わせ内容の分類など、定量・定性の両面での通話データ取得が可能です。これにより、単なる“件数の管理”にとどまらず、以下のような活用ができます。

このように、広告効果の把握から改善施策の立案までを一貫して支援できる点が、コールトラッキングツールの大きな特徴です。

次章では、実際にツールを選定・導入する際に知っておくべきポイントを整理します。

コールトラッキングツールの選び方

コールトラッキングツールを導入する際は、機能や価格の違いだけでなく、広告主の課題や業務フローに合っているかどうかを基準に選定することが重要です。

選定時には、以下の4つの視点を軸に検討すると判断がしやすくなります。

1. 計測精度と対応範囲

取得できるデータの粒度や、対応している媒体・ツールとの連携範囲は、ツールによって差があります。以下のような項目を確認しておくと安心です。

2. 導入コストと課金体系

コールトラッキングツールは、初期費用・月額利用料・通話料・セッション数などによって料金体系が分かれています。

計測したい項目に対して、どのくらいのコストがかかるのかを事前に試算することが必要です。

3. 運用体制との相性

ツールを導入しても、広告運用・電話応対・営業チームとの連携が取れなければ活用が進みません。

ツールによっては、専門的な設定やオペレーションが必要になるため、社内体制と照らし合わせて導入難易度も確認しておきましょう。

4. 将来的な拡張性・サポート体制

電話問い合わせの計測にとどまらず、将来的にチャット・LINE・SMSなど、他チャネルとの統合を検討している場合には、拡張性のあるツールや柔軟なAPI連携が可能なサービスを選ぶと長期的なコストを抑えやすくなります。

また、導入初期の支援内容や、困ったときのサポート体制もあらかじめ確認しておくと安心です。

このように、単に「価格が安い」「有名だから」ではなく、自社の業種、商材、運用フローに合った設計が可能かという視点でツールを比較することが、導入後の成果を左右します。

次章では、代表的なツールの特徴を比較し、それぞれの活用シーンを紹介します。

おもなコールトラッキングツールの比較

コールトラッキングツールには複数の選択肢があり、機能や価格、提供会社のサポート体制にも違いがあります。本章では、代表的なツールを比較しながら、それぞれの特徴を整理します。

以下は、2025年7月時点での情報をもとにした比較表です。具体的な料金や機能の詳細は、必ず公式サイトをご確認ください。

各ツールの料金・基本機能

ツール名	初期費用	月額料金（税別）	通話料
コールトラッカー（株式会社コムスクエア）	0円	【番号使い放題プラン】・050番号：15,000円（100番号まで）・0800/0078番号：25,000円（無制限）・フリーダイヤル：25,000円～（3番号まで）詳細はこちら	発信元・着信先により変動
AdSiP（フリービット株式会社）	2,000円～（プランによる）	【0120ライトプラン】3,000円～【キーワード計測】15,000円～（セッション数に応じる）詳細はこちら	発信元・着信先により変動
コール・インテリジェンス（楽天コミュニケーションズ株式会社）	要問い合わせ	月13,000円～※要問い合わせ	要問い合わせ
Callノート（TISインテックグループ）	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ
Call Data Bank（株式会社オムニデータバンク）	0円	【キーワードトラッキング】・050番号（1,500セッション）：10,000円～・0120番号（1,500セッション）：50,000円～	・050番号：10円/分・フリーダイヤル：30円/3分（固定宛）～

主なオプション機能

機能	コールトラッカー	AdSiP	コール・インテリジェンス	Callノート	Call Data Bank
キーワードトラッキング	◯	◯	◯	◯	◯
通話録音	◯（オプション）	◯（オプション）	◯	◯	◯（オプション）
IVR（自動音声応答）	◯（オプション）	◯（オプション）	◯	◯	◯（オプション）
CRM/SFA連携	API連携	◯	◯	API連携	◯
Google広告連携	◯	◯	◯	◯	◯
AIによる通話分析	◯（要約・テキスト化）	-	-	-	-
特許技術	-	-	-	◯ (PhoneCookie®)	◯ (番号節約ロジック)

各ツールの特徴と選び方のポイント

料金は自分たちが取得したいデータや電話番号の種類と数、ユーザーのセッション数によって異なります。こちらに記載した金額はあくまで参考程度にお考えいただき、自分たちの要望を伝えてみることで最適なツールが見つかるはずです。以下に分かる範囲で、それぞれの特徴をご紹介します。

コールトラッカー

• おすすめの企業: 多数のWeb広告、チラシ、雑誌など、幅広い媒体に広告を出稿している企業。
• ポイント: 業界で珍しい「番号使い放題」プランが最大の魅力。広告媒体の数や計測したいチャネルの数を気にせず、コストを一定に保つことができます。AIによる通話内容の分析機能も先進的です。

AdSiP

• おすすめの企業: まずは低コストで電話効果測定を試してみたい企業。必要な機能だけを選んで使いたい企業。
• ポイント: 月額3,000円という低価格プランがあり、導入のハードルが低いのが特徴です。通話録音やIVRなどのオプションが豊富で、事業の成長に合わせて機能を拡張していくことができます。

コール・インテリジェンス

• おすすめの企業: 通信インフラの安定性や信頼性を重視する企業。
• ポイント: 楽天グループが提供する安心感が強みです。料金プランが公開されていないため、具体的な利用シーンや規模を伝えた上で、見積もりや提案を受ける必要があります。

Callノート

• おすすめの企業: 不動産ポータルサイトなど、大量の計測対象（物件など）を持つメディア運営企業。より精緻なデータ連携を求める大企業。
• ポイント: 特許技術「PhoneCookie®」により、Webと電話をまたぐユーザー行動を高精度に追跡します。APIを介したシステム連携が前提となっており、技術力のある開発部門を持つ企業向けのサービスと言えます。

Call Data Bank

• おすすめの企業: Web広告（特にリスティング広告）の効果を、コストを抑えながら詳細に分析したい企業。
• ポイント: 特許技術「電話番号節約ロジック」により、キーワード計測のコストパフォーマンスが高いのが特徴です。Webサイトのセッション数に応じた課金体系が合理的です。

これらの情報を参考に、各社の広告戦略、ご予算、そして将来的な拡張性などを総合的に判断し、最適なツール選定を行いましょう。自分たちはどういった課題を抱えていて、それを解決するためにどういったデータが必要なのか。そして、実際にトライアルで使用し、コールトラッキングの管理画面の使いやすさやサービスなども考慮し選ぶことで、最適なツールが見つかると思います！

※本記事に記載されている料金や機能は、2025年7月時点の調査に基づいています。最新かつ詳細な情報については、各サービスの公式サイトにて直接ご確認ください。

コールトラッキングツールの導入で失敗を防ぐには？

せっかくコールトラッキングツールを導入しても、広告設定や運用体制に問題があると、期待した効果は得られません。ここでは、ツールの効果を最大限に発揮するために、導入前と導入時に必ず押さえておくべきポイントを紹介します。

導入前のチェックポイント

まずは、導入前に見直しておきたいポイントから確認していきましょう。もし当てはまる場合は、この改善だけで管理画面上の電話CVと実際の架電数との乖離率が下がったり、無駄な広告費を抑制できる可能性があります。

電話対応できない時間に広告を配信していないか？

広告が24時間配信されているのに、電話対応が平日の日中のみの場合、ユーザーが電話CTAをタップしても電話はつながりません。その結果、営業時間外の着信はすべて機会損失になるだけでなく、ユーザーにネガティブなイメージを与えることもあります。

そのため、電話対応可能な時間に絞って広告配信するか、自動音声や自動応答などでユーザーが連絡を取れる状態にしておきましょう。

いきなり電話を促す広告になっていないか？

架電数を増やす目的で、電話発信専用の広告や広告表示オプションを多用している場合、それがかえって成果を悪化させている可能性もあります。

たとえば、サービス理解が浅いユーザーにとって、いきなり電話で問い合わせるのは心理的なハードルが高く、広告をタップしたものの「もう少し調べてから」と離脱してしまうケースが考えられます。

また、スマートフォンでスクロール中に指がたまたま広告に触れた、電話発信につながると気づかずタップしたなど、意図しない架電が発生することもあります。

そのため、広告から直接電話を促すのではなく、一度ランディングページへ誘導し、サービス内容を伝えてから電話を促すほうが、成果が改善する可能性があります。

すでにCVしたユーザーに広告を出し続けていないか？

既にCVしたユーザーにも広告を配信している場合、「使い方の確認」や「契約内容の問い合わせ」などで電話がかかってくることがあります。

その結果、電話CVに“既存顧客による問い合わせ”が混ざり、広告成果を正確に把握できなくなる恐れがあります。さらに、新規獲得を目的としている場合は、目的外の配信に広告費を使ってしまうことにもつながります。

そのため、リピート購入を前提としない商材では、CV済みのユーザーを広告の配信対象から「除外」する設定が有効です。

LP内の電話ボタンが誤タップを誘発していないか？

広告の配信設定に問題がないのに「電話CTAの誤タップ」が多い場合、ランディングページ内のデザインに問題があるかもしれません。たとえば、スマートフォンで画面下部に固定表示されるCTAは、スクロール時に指が触れてしまい、意図せずタップされることがあります。

ランディングページ内の電話CTAの固定表示を避けたり、ボタンのサイズや配置を調整するだけで、誤タップ数を減らして、より正確に計測できる可能性があります。

導入時の注意点

次に、いざツールを導入する際に、実務上で注意すべきポイントを解説します。ツール会社から付与された専用の電話番号を使うことで計測が可能になりますが、この仕組み上、特に注意すべき点が2つあります。

電話をかけ直すユーザーに、計測用番号を伝える運用が必要か

たとえば、一度の電話問い合わせで成約とはならず、ユーザーが「あとで掛けなおします」という場合があります。このとき、ユーザーが 再度検索して広告をタップし、計測専用の電話番号へ発信すると、追加のクリックコストが発生する可能性があります。

そのため、ユーザーへ計測専用の電話番号を伝えておく電話対応のオペレーションを設計しておきましょう。

電話番号の記載箇所がすべて計測対応になっているか

コールトラッキングを導入すると、専用の電話番号が発番されます。そのため、これまで使用していた電話番号を使うと、ツールによっては計測できないことがあります。Webサイトや広告、LPなどに記載されている電話番号はすべて、計測専用の電話番号に差し替える必要があります。

特に、画像として電話CTAを設定している場合は注意が必要です。画像内に電話番号を記載せず、「電話をかける」などの文言にし、電話番号に依存しないデザインに変更しておきましょう。

これらの点をあらかじめ整理・設計しておくことで、ツール導入によるデータの精度を担保し、広告成果とのつながりを正確に把握できるようになります。

成果を左右するのは、“電話の中身”を正しく把握できているかどうか

電話問い合わせが重要なコンバージョン手段となっているビジネスにおいては、電話CVの計測精度が広告評価や施策改善の精度に直結します。

広告媒体の管理画面だけでは、実際の成果とのズレが生じるケースも多く、誤タップや既存顧客からの通話が混在したままでは、正しい判断が難しくなります。

コールトラッキングツールを導入することで、以下のような改善が可能になります。

ただし、導入すれば自動的に成果が上がるわけではありません。導入前の広告設計やLPの構造、既存のオペレーションとの整合性を確認したうえで、運用体制に合ったツールを選定することが重要です。

もし、現在「電話CVが増えているのに売上が伸びない」「広告評価の基準が不安定」といった課題がある場合には、本記事で紹介したチェックポイントを参考に、まずは現状の課題整理から着手してみてください。

そのうえで、改善が難しい場合や、継続的に精度の高い運用を行いたい場合は、コールトラッキングツールの導入を一つの選択肢として検討する価値があります。